血液透析は、1回4〜5時間かけて体外で血液を浄化する治療だ。透析中に停電が起きると、体外を循環している血液への対応が即座に必要になる。電力が止まることは、透析クリニックにとって手術室と並ぶレベルの緊急事態を意味する。
多くのクリニックがディーゼル発電機を非常用電源として設置しているが、「本当に透析を守れる設計になっているか」を改めて検証する価値がある。この記事では透析特有の電力要件を整理したうえで、産業用蓄電池（BESS）を組み合わせた電源設計の考え方を示す。
透析中の停電で何が起きるか
透析機は血液ポンプ・透析液ポンプ・監視装置を常時稼働させている。停電で電力が失われると:
- 血液ポンプが停止し、回路内の血液が体外で滞留する
- 気泡検知・血圧監視などの安全装置も停止する
- ROシステム（透析用純水製造装置）の水圧が失われ、透析液の供給が止まる
対応手順としては①手動で血液を安全に患者に返す（クランプ操作）②ヘパリン投与状況を確認して止血対応③透析中断・次回スケジュールへの切り替え、という流れになるが、スタッフへの周知と訓練なしには安全に実施できない。
透析クリニックの電力要件
停電対策の容量設計には、何をどのくらいの電力で守るかを先に決める必要がある。透析クリニックの主要機器の消費電力目安は以下の通りだ。
| 設備 | 消費電力（目安） | 停電時の優先度 |
|---|---|---|
| 透析機（1台あたり） | 約 1.0〜1.5 kW | 最優先 |
| ROシステム（純水製造） | 約 3〜8 kW（規模による） | 最優先 |
| 電子カルテ・ナースコール | 約 1〜2 kW | 優先 |
| 最低限の照明 | 約 2〜3 kW | 優先 |
| 空調（透析室のみ） | 約 3〜5 kW | 可能であれば |
| 最低限確保すべき合計（10床規模の目安） | 約 20〜30 kW | — |
電源設計の3つの選択肢
BESSで「透析セッションを安全に終了するまでの1〜2時間」を確保する設計。20kWの負荷を2時間維持するなら40kWhの容量が目安になる。
停電が数時間以内に解消される（都市部の台風・事故停電など）ケースに有効。SII補助金を活用すれば初期投資を圧縮できる（補助率は事業者区分・年度により異なる。医療法人の場合は1/3〜1/2程度が目安）。
停電発生直後はBESSが数十ミリ秒で切り替わり、ディーゼルの起動を待つ間も透析機・ROシステムへの給電を継続できる（精密医療機器の完全無停電にはUPS併用を推奨）。その間にディーゼル発電機を起動させ、数分後からディーゼルに切り替える設計。
長期停電（数日〜）にも対応でき、ディーゼルの「起動遅延」という弱点をBESSで補う。既存のディーゼル発電機を活かしながらBESSを追加する場合に現実的な選択肢。
屋上・駐車場の太陽光発電とBESSを組み合わせ、日中は太陽光でBESSを充電しながら透析を継続する設計。燃料調達不要で静音・無排気。
BCP目的に加えて平常時の電気代削減・脱炭素対応にもなる。初期投資は最も大きいが、10〜15年の運用コストで見ると逆転するケースが多い。
透析クリニック特有の検討ポイント
「自立運転機能」の確認は必須
BESSには停電時に自立して電力を供給できる機種とできない機種がある。透析クリニックでは系統が落ちた状態でも透析機・ROシステムへの給電を継続する必要があるため、自立運転機能（オフグリッド運転）が搭載された機種を選ぶことが絶対条件だ。
切り替え速度と医療機器の相性
透析機・ROシステムは数十ミリ秒の瞬断でもアラームが発報し、安全機構が作動して停止する機種がある。BESSの自立切り替えには通常0.02〜0.1秒の瞬断が発生するため、精密医療機器を完全に無停電で維持するにはUPS（無停電電源装置）との併用が必須だ。機器メーカーおよび設備設計士への事前確認が欠かせない。
補助金申請のタイミング
SII補助金の公募は例年春〜夏。申請には設備見積もりが必要で、最低4〜5ヶ月のリードタイムがかかる（需給調整市場参加を要件とするDR型補助金ではアグリゲーター選定も必要）。「次の公募を狙うなら今から動く」が最短経路だ。
透析クリニックのBCP設計は「停電時に何分間・何を維持するか」から逆算する。完全な自立運転を目指すか、安全終了までの時間確保に絞るかで、必要な容量と費用が大きく変わる。まず自院の透析機・ROシステムの消費電力と「安全終了に必要な時間」を確認することが出発点だ。